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株の変わり目 古河電工 伝送容量およそ100倍、新世代伝送用光ファイバ
古河電気工業<5801>は30日、従来の光ファイバに比べ、100倍近い伝送容量を実現する マルチコアホーリーファイバを世界で初めて開発。長距離伝送の実証試験等を開始する。

光ファイバの一つ ホーリーファイバの技術をもとに、古河電工は、1本の光ファイバ内に7本のコアがあるマルチコアホーリーファイバを開発。

従来の光ファイバは、心材(コア)とそれを覆う被覆材(クラッド)の2重構造、ケーブルを大きく曲げるとコアから光が突き抜けてしまうため工事に熟練作業者が必要だった。

この問題を解消し、これを曲げても光がコア内に閉じ込められるのがホーリーファイバ。ケーブル内部に空洞があり、コアを取り囲んでいる構造。

1本のファイバに複数のコアがある場合、光信号が干渉を起こし、長距離伝送では信号が劣化していたが、干渉しないよう設計、超広帯域の光信号を理論上100km以上伝送可能。

太さは従来ファイバとほぼ同だが、1本で100倍近い大容量の伝送が実現、今後の情報通信量の増大に対応できる。

また、1本でこれまでの100本分に相当するため、ファイバ、ケーブルの材料削減、省資源化にもつながるなど注目を集めそうだ。



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オトコの株話 株の変わり目 瓦版05:05|-|-|
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株の変わり目 豊田通商 リチウムイオン電池ベンチャーへ出資
豊田通商<8015>は29日、大型リチウムイオン電池の量産を進めるベンチャー企業 エリーパワーの第三者割当増資による新株発行の応募に応じたと発表。出資額は約5億円、出資比率は3.28%。

エリーパワーは、大型リチウムイオン電池の量産製造にめどをつけ、神奈川県川崎市で工場を建設。2010年度、年産20万セルの量産体制を整え、電力貯蔵用システム、大型リチウムイオン電池の普及を目指している。

大型リチウムイオン電池の具体的な用途としては、自家発電システム、非常用電源など。エリーパワーへは、豊田通商のほか、大和ハウスグループ、シャープ、国際石油開発帝石なども出資。

豊田通商は、風力発電による自然エネルギービジネスを行い、2008年10月から太陽エネルギー分野にも新ビジネスに向け注目、エリーパワーへの出資を契機にグリーン電力事業を加速。

太陽光、風力などの自然エネルギーによる発電は今後拡大すると見られ、電力を貯蔵する蓄電池の必要性も増大。リチウムイオン電池を活用した太陽光分散型発電事業モデルを確立、事業の拡大を目指す。



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オトコの株話 株の変わり目 瓦版05:09|-|-|
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株の変わり目 昭和電工 有機EL、発光効率を2倍に
昭和電工<4004>は28日、消費電力が少なく、次世代照明で利用が見込まれる有機エレクトロ・ルミネッセンス(有機EL)の発光効率を従来の2倍に高める技術を開発。

開発された有機EL素子は、従来の構造の中に光の反射を調節する層(誘電体層)を導入。素子の中に閉じ込められる光を減少、光の取り出し効率を向上させ発光効率を引き上げた。

従来は、素子内で発生する光のうち20%が利用可能だったが、これが、40%まで取り出せ、世界最高水準の1ワット当たり30ルーメン(30lm/W)の光が得られる。

誘電体層は、放熱性にも優れており、熱劣化を防ぐことから、素子の長寿命化にもつながり、現状の白色の輝度半減寿命も約1万時間に引き上げた。

開発された素子は、塗布りん光型素子。現在、量産化が進む蒸着型素子では、製造段階で真空状態が必要だったが、塗布型ではその必要がなく、発光パネルの大面積化、コストダウンにも期待。

また、りん光型は、現在普及する蛍光型に比べ、理論上は4倍の発光効率が得られる点も今後期待されている。

2010年に照明市場向けにサンプル販売、2015年までに、発光効率150lm/W、白色の輝度半減寿命5万時間を目指す。

発光効率を引き上げることは、明るさが増すだけではなく、少ない消費電力で同じ明るさが得られることも意味しており、大幅な省エネ化にもつながる。

現在、発光ダイオードを利用したLED照明が販売されているが、消費電力は白色電球の1/7〜1/10。ただ、点の集まりのため、電球まで。

一方、有機ELは、面発光なため、照明の代用など様々な分野で利用でき、2010年には商品化され、省エネ効果から広く普及すると見られている。



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オトコの株話 株の変わり目 瓦版05:06|-|-|
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株の変わり目 日産 電気自動車専用の車台を開発
日産自動車<7201>は27日、2010年度に日米で発売する電気自動車(EV)用の専用プラットフォーム(車台)を開発したと発表、これをベースにした車両も公開。

専用プラットフォームに、高剛性車体、高性能モーター、高出力大容量リチウムイオンバッテリーを採用。車体骨格にバッテリーを支える構造体を作り、バッテリーパックにフレームを内臓、車外からの音、振動を抑制。

モーターは、自社開発の80kw・280Nm。独自のモーター制御により、スムーズな加速を実現。薄いラミネート型リチウムイオンバッテリーは総容量24kWh、1回の充電で160km以上走行、最高時速は140km。床下に配置し十分な居住性を確保、4〜5人が乗れる。

この他、EV-ITサポート機能では、日産グローバルセンターと車両搭載の通信ユニットを活用し、24時間365日サポートするITシステムも開発。目的地周辺の充電スタンド位置、充電の開始時間を事前に設定できるタイマー機能、クルマから離れた上体でも携帯・ネットから充電量が確認などもできる。

同業他社では、車体を流用するメーカーもある中、日産は、既存の車体を流用せず、EV専用の新デザイン、新設計。8月2日には、マスコミ向けに新グローバル本社のオープニングイベント・専用サイトで、車両デザインを公開する。



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オトコの株話 株の変わり目 瓦版04:58|-|-|
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株の変わり目 ニコン ベルギーの精密測定機メーカーへのTOB成立
ニコン<7731>は25日、ベルギーの精密測定機メーカー Metris NV(メトリス)社への株式公開買い付け(TOB)が成立したと発表。発行済株式の買い付け予定数の下限 85%を上回り、応募された株式全てを買付ける。

6月24日から7月22日まで公開買い付けを行い、発行済株式の85.25% 10,745,928株を取得、普通株式と新株予約権証券の総額はおよそ6000万ユーロ。

メトリス社は、1995年にK.U.ルーベン大学から設立。航空宇宙関連業界、自動車関連業界へ3次元計測システムを提供。表面の形状を測定するレーザスキャナでは、業界一位。

7月27日から8月14日まで、引き続きメトリス社株式のTOBを実施。発行済株式の90%〜95%を取得した場合は、5営業日〜15営業日で前回の公開買付けと同じ条件で再びTOB。

発行済株式総数の95%以上を取得した際は、メトリスはニコンの100%子会社になり、メトリスは上場廃止になる。



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オトコの株話 株の変わり目 瓦版05:09|-|-|
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株の変わり目 昭和電工 燃料電池の基幹部品、コスト削減、出力増
昭和電工<4004>は23日、固体高分子形燃料電池(PEFC)の発電用セルに使う基幹部品 カーボンセパレーターの大幅なコストダウンを実現する技術を開発したと発表。

カーボンセパレーターの製造工程、原料の大幅見直しによる生産技術を確立、低コスト化、軽量化にめどがつき、試作のPEFCに比べ出力密度がおよそ30%も増加。

PEFCは、水素と酸素の化学反応で発電。内部は、発電源となるセルを直結に重ねた構造。セルとセルを仕切るセパレーターは表裏両面を流れる水素ガスと酸素ガスを完全に遮断、ガスの流れを制御、発生した電気を効率よく伝えるのが役割。

開発されたカーボンセパレーターは、ホウ酸を添加したカーボンを原料とし、2枚のセパレーター板を特殊な接着性樹脂で高精度で熱溶着させる技術を確立、水素ガス通過面、酸素ガス通過面、発熱を抑えるための冷却水流路と一体化。

化学反応により生じる水の排出性が高まり、ガスが拡散しやすくなり、従来のPEFCに比べ出力が約30%の向上につながったという。

PEFCは、二酸化炭素の排出削減、小型軽量化が可能なことから注目され、燃料電池自動車や携帯機器への応用が期待される燃料電池。一部では、すでに実用化されている。



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オトコの株話 株の変わり目 瓦版05:08|-|-|
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